就活生・山田さん
消費財メーカーを目指す大学3年生。グループディスカッション（GD）はあまり得意でなく、インターン選考で大苦戦。プロ講師のもとで特訓中！
就活プロ講師・清水さん
DEiBA Company代表取締役でYoutuber。元リクルート常務。
「DEiBA就活チャンネル」や就活対策セミナーでグループディスカッション（GD）を教えるプロ講師。
「新型コロナウイルスの影響でテレワークが促進される中、地方創生を支援する施策を考えよ」という問題を考えていきます。
山田さんの解き方
1.診断
前提確認：施策の実行者は都内にある企業（社員数500名）とし、この企業ではテレワークを推進しているものとする
目標確認：地方創生を支援する施策を考える
2.検討プロセスの設計
①地方創生に必要な条件を検討する
②都内にある企業として支援策を検討する
3.検討
①地方創生に必要な条件を検討する
まず地方創生とはどういうことか確認する。
地方創生とは、人口の東京一極集中を是正し、各地域で住みよい環境を確保して、日本全体の活力を上げていくことである。
地方創生という状態が成立するには、
東京の人口集中の是正≒過疎地の人口流出の是正が必要。
高齢者（65歳以上とする）の人口だけ増えても、いずれ人口減少に転じてしまうので、
子育て世代（労働・納税し、子どもを産み育てる年代とする）が政策のターゲットとなる。
地方創生には、子育て世代が東京から地方に移っても暮らしやすいことが必要になる。
そのための条件として以下を挙げる。
・学校がある
・仕事がある
・生活できる（食料や日用品などの生活必需品が不自由なく購入できる）
新型コロナウイルスの影響でテレワークが促進される中、
都内企業が自社の子育て世代の社員にどんなことができるかを検討する。
②支援策を検討する
施策の実行者はテレワークを推進している都内企業と定義した。
この企業が、自社の子育て世代の社員が「東京から地方に移っても暮らしやすい」という状態を実現するためにできることを、①をもとに考える。
3.結論
地方創生には子育て世代が暮らしやすいことが必要であり、そのためには「学校、仕事、生活」が条件であると考えた。そこで、都内企業として、地方拠点を設置して転勤を促進する、オンライン環境を整えて出社しなくても良い状態にするなどして、社としてある地域への移住を推奨することによって支援できると考えた。
プロ講師の解説
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・「コミュニケーションが活発になる新しいITソリューションの提案」という問題を使って解説しています。
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