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[エーザイ]紙の新聞は無くすべきか?

目次

就活生・山田さん
消費財メーカーを目指す大学3年生。グループディスカッション(GD)はあまり得意でなく、インターン選考で大苦戦。プロ講師のもとで特訓中!

就活プロ講師・清水さん
DEiBA Company代表取締役でYoutuber。元リクルート常務。
「DEiBA就活チャンネル」や就活対策セミナーでグループディスカッション(GD)を教えるプロ講師。

紙の新聞は無くすべきか?」という問題を考えます。

山田さんの解き方

1.診断
前提確認:日本における日刊紙を対象に考える。
目標確認:紙の新聞をなくすべきか否か検討する。

2.検討プロセスの設計
①評価の基準を設定する。
②①を使って賛否を検討する。

3.検討
①評価の基準を設定する
紙の新聞をどうするべきかを判断するための軸を設定する。

新聞紙とは報道機関の一種である。
報道機関に求められることは
・正しい情報が入手できる、間違いがない
・迅速に情報を入手できる、新しい
・資料として残すことができる
紙の新聞がこれらの基準を満たすか否かを検討する。

②比較検討
・正しい情報が入手できる、間違いがない
→新聞社は全国的(または対象地域、対象業界)において古くから報道機関として発達してきたため、広い情報網を持っていることがほとんど。また全国的に(または対象地域、対象業界を)代表する規模であることが多いため、いい加減なことは報じない。その為、正しい情報を入手できるといえる。

・迅速に情報を入手できる、新しい
→一般紙は朝晩2回発行されるものがほとんど(業界紙は週1回、月1回という場合もある)。テレビやインターネットと比較すると情報の伝達速度は遅い。悪天などの事情で発行や配達が遅れる場合もある。また、購読していない人もいる。

・資料として残すことができる
→紙に印刷されたものであるから、保管に適している。一方でテレビの映像やインターネットの記事は削除がたやすい。

以上から、間違いのない情報を入手するため、資料として保管するために、紙の新聞は残すべきである(なくすべきではない)と考える。

プロ講師の解説

選択型>二択の詳しい解説はこちら
※「週休三日制を取り入れることに賛成か反対か」という問題を使って解説しています。

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監修者
代表取締役志村の写真
志村 友樹

DEiBA Company代表取締役

早稲田大学文化構想学部卒業。新卒で大手損害保険会社に入社。創業社長の清水との出会いをきっかけに、2016年にDEiBA Companyに入社。2024年4月より創業社長の清水の後任として、代表取締役に就任。

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