就活生・山田さん
消費財メーカーを目指す大学3年生。グループディスカッション（GD）はあまり得意でなく、インターン選考で大苦戦。プロ講師のもとで特訓中！
就活プロ講師・デアイバさん
DEiBA Company 学生マーケティング部所属。
就活対策セミナーでグループディスカッション（GD）を教えるプロ講師。累計8万人が参加したGDイベント「デアイバ」の運営も担当する。
「コンビニを24時間営業にするべきか？」という問題を解いていきます。
山田さんの解き方
山田さんの解き方
1. 【前提確認】
・施策実施者：コンビニチェーン本社。全体の運営方針についての権限を有するポジション。「全国一律の24時間営業」について検討する。
2. 【要素分解・現状分析】
24時間営業を判断するために、論点を整理する。
①顧客価値
深夜利用者の利便性／災害時・緊急時の役割／地域インフラとしての価値
②店舗経営
売上／人件費／光熱費／利益率
③従業員
人材確保／深夜勤務の負担／働きやすさ
④社会・地域
防犯効果／CO₂排出・省エネ／地域特性
3．【評価軸】
①収益性
・持続可能な経営でなければ営業を続けられないため。
②社会的価値
・コンビニは生活インフラでもあり、地域住民への貢献も重要であるため。
③持続可能性
従業員不足や働き方改革を踏まえ、長期的に運営できるかを重視する。
4．【比較検討】
■24時間営業をする
メリット
・利便性が高い
・災害時にも対応しやすい
デメリット
・深夜利用が少ない店舗では赤字になりやすい
・人材確保が困難
・従業員負担が大きい
■24時間営業をしない
メリット
・人件費削減
・働きやすさ向上
デメリット
・深夜需要に対応できない
・利便性が低下する
5．【まとめ】
コンビニの24時間営業はするべきではないと結論付けました。
24時間営業は都市部など需要が高い地域では高い社会的価値を持つ一方、需要が少ない店舗では利益や人材確保の面で持続性が低いため、24時間営業はするべきではないと結論付けました。
プロ講師の解説
プロ講師の解説
1. 前提確認
議論全体が非常に整理されています。
前提をコンビニチェーンの本部の経営判断と置けたのもよかったです。本部・店舗オーナー・行政のように施策の意思決定を誰が行うかで議論の優先順位が変わるので、施策実行者・意思決定者は必ず決めておきましょう。
2. 評価軸、施策立案、まとめ
「する・しない」の二択なので、主観的にどちらかに肩を入れてしまいがちです。その点では、フラットな立ち位置で比較検討ができたのはよかったですね、。
また、今回の問題ですと「原則24時間営業はしないけれど、エリアによって24時間営業をしよう」のように『第3案』が結論として挙がりやすいです。そのなかで、「するべきではない」とYes/Noで結論付けられた点も評価できます。
ちなみに、もし第3案を出したい場合は、「全国一律で24時間営業にするべきではない。ただし、駅前・繁華街・病院周辺など深夜需要が高い店舗については24時間営業を維持することが望ましい。」のように結論と提案を分けてまとめるのがおすすめです。
【総評】
今回は選択型のお題でした。
誰の目線で判断するかによっても評価基準が変わっていきますので、前提に基づいた評価基準を設定できるようにトレーニングしていきましょう。
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